トップ層は数億円？Av女優の過酷な給与格差と手取り・税金の裏側
業界に足を踏み入れる女性が最初に突きつけられるのが、「単体女優」と「企画女優」という不可逆の階層構造だ。この立ち位置の違いが、そのまま年収の桁を決定づける。
大手メーカーの看板を背負う専属の単体女優であれば、1本あたりの出演料は80万円から150万円、トップランカーになれば200万円を超えるケースもある。月に1本から2本の撮影をこなし、年間契約金や専属料を含めれば、総支給額ベースで年収2000万円から5000万円に達することは珍しくない。最上位の数名に限れば、グッズ販売や海外イベント出演、メディア露出を含めて年商ベースで数億円規模の経済圏を生み出す。
対照的に、企画女優の世界は完全な出来高と消耗戦だ。1本の相場は5万円から15万円程度。過酷な絡みや特殊な撮影条件をこなしても、手元に残る金額は決して多くない。月に5本から8本の過密スケジュールをこなしてようやく月収50万円、年収にして600万円前後がアッパーラインとなる。身体をすり減らしながら本数を稼ぐ構造から抜け出せないのが現実だ。
さらに見落とせないのが、事務所（プロダクション）とのマネジメントフィー配分と税金の壁である。ギャランティの取り分は一般的に「プロダクション5対女優5」から「6対4」。表向きの出演料が100万円であっても、女優の取り分は50万円だ。ここからさらに個人事業主としての所得税、住民税、国民健康保険料、そして消費税の納税義務が容赦なく降りかかる。年収1000万円プレイヤーであっても、手元に残る可処分所得は500万〜600万円程度にまで削ぎ落とされる。
