千種駅前の象徴メルパルク跡地はどう動く？再開発計画の真相に迫る

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閉館から現在に至るまで、地元財界や住民が最も注視しているのが跡地における都市再開発事業の行方だ。独自取材と関係筋の証言を統合すると、敷地を保有する日本郵政グループ内では土地のポテンシャルを最大限に引き出すためのマスタープラン策定が着実に進められている。千種駅直結レベルの利便性を誇る広大な敷地だけに、オフィス、レジデンス、商業機能を融合させた複合施設開発プロジェクトが有力な軸として浮上している。

「単にタワーマンションを建てて終わるような開発では、この立地の価値を活かしきれない」。ある不動産ディベロッパー関係者はそう指摘する。愛知県名古屋市が推進する都心部の機能強化方針と足並みを揃え、低層部には地域に開かれた商業テナントや医療・ウェルネス機能、中高層部には高付加価値な居住空間や次世代型ワークプレイスを配置する多機能型ビルの構想が現実味を帯びている。