ジャパンディスプレイ株価低迷からの反撃なるか？2026年、次世代Oled「Eleap」と車載市場に賭ける再建の最終局面
黒字化に向けた道のりにおいて、製造拠点の集約と人員の適正化は避けて通れない課題だった。国内の老朽化した液晶ラインの停止や売却を断行し、固定費を限界まで削ぎ落とす作業が続けられてきた。
こうした構造改革は短期的には特別損失の計上という形で業績を圧迫するが、中長期的には損益分岐点を大幅に引き下げる効果を持つ。投資家が求めているのは、削減されたコストが営業利益の改善として数字に表れるストーリーだ。固定費のスリム化が完了した今、売上のわずかな回復が大きな利益跳ね返り（オペレーティング・レバレッジ）を生む構造が整っているかが検証されている。
