【2026年最新】Iphone 17の「衝撃価格」に現実味。円安とAi半導体高騰で直撃する値上げの全貌
今回の価格高騰を引き起こしている最大の要因は、世界的なハイテク部材の原価上昇と、歯止めの係らない為替の円安構造だ。1ドル=150円台から160円台を推移する為替水準は、米アップル本社による日本市場向けの価格設定を容赦なく押し上げる。
だが、問題は為替だけではない。2026年に入り、ディスプレイ基板やカメラモジュール、チタン筐体素材に至るまで、サプライチェーン全体のコスト上昇圧力が一気に表面化している。製品1台を組み上げるための「部品材料費(BOMコスト)」そのものが、過去最高レベルにまで膨れ上がっているのが実情だ。